　かすまき　だより未分類

松坂は、本物の1億ドル男だと地元紙が真価認めるー。

ライブドアニュース　
レッドソックスの松坂大輔投手が１７日のブリュワーズ戦で開幕７連勝を果たしてから、
一夜明けた１８日、ボストンの地元紙「ボストン・ヘラルド」紙は、
「松坂が完璧な投資だったことを、また証明した」と見出しを掲げ、
昨年、入札金と6年契約年俸の総額から“１億ドルの男”と呼ばれた松坂の価値は、金額に見合うものだと、報じた。
松坂がレ軍のユニフォームを着てから、レ軍先発投手陣の誰よりも多...
松坂は、本物の1億ドル男だと地元紙が真価認めるー。

記事読ませて頂きました。私もメジャーリーグには興味があって、時々書かせて頂いています。
私はどちらかというと、松坂はボストンの強力打線に助けてもらっているところがあるので本物か？という疑問がまだあります。出来れば弱小球団で活躍してもらいたかったですね。

【2008/05/21 17:05】 | 未分類 | TRACKBACK(0) | COMMENT(0) |

コンビニ、メタボ商戦ヒートアップ　低カロリー商品次々

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の予防を目指す特定健康診断制度などが４月から始まり、コンビニエンスストア各社が健康志向の商品を相次ぎ投入している。ボリュームが売り物の「メガ」商品に沸いた昨年から一転、「脱メタボ」が開発のキーワードだ。
ファミリーマートは健康志向の商品を集めたフェアも展開する＝東京都豊島区
　ファミリーマートは今月、２００キロカロリー以下のサンドイッチや１００キロカロリー未満のデザートなど、健康志向の商品を約２０品目も発売する。フライドチキンやパスタなど「こってり系」に強いコンビニというイメージがあるだけに、「今年は健康系で売り込む」（広報）。
　このほかローソンが８日から美容関連商品大手のファンケルに監修を依頼したサラダ４品目を順次発売。セブン―イレブン・ジャパンも１５日に食物繊維が豊富な黒米とひじきのおにぎりを出すなど、低カロリー競争が熱を帯びる。
　サークルＫサンクスが３０～４０代の男女約千人を対象に行った調査では、自分が「メタボに該当」「メタボ予備軍」と考えている人は男性の３０代で約５割、４０代で約７割。女性も４０代では５割に達した。同社は肥満予防を掲げた弁当「バランス食堂」シリーズの新商品を８日に発売する。
http://www.asahi.com/food/news/TKY200804040297.html

　今や国民語として定着した感のある「メタボ」。その「メタボ」をターゲットとした新商品はこれからも続々と登場することでしょう。「メタボ」市場はどれぐらいあるのでしょうかねえ？
　私もウエストが８５ですが、全く気になりません

メタボにはこれですよ

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【2008/04/09 14:54】 | 未分類 | TRACKBACK(0) | COMMENT(0) |

雨の別府

子供の就職関係で別府にいきました。３５年ぶりです。あいにくの雨で行動範囲が鈍くなり、雨に苛立つわたしです。今から帰ります。

【2008/03/30 17:16】 | 未分類 | TRACKBACK(0) | COMMENT(0) |

「マヨラー」御用達　「はちみつマヨネーズ」表示OKに

マヨネーズの定義が変更される。使用できる原材料に、「はちみつ」及び「香辛料抽出物」を新たに追加、砂糖の代わりに、はちみつを使った製品も「マヨネーズ」と呼べることになった。
今回の定義変更で注目を集めているのは、砂糖の代わりにはちみつを使った「松田のマヨネーズタイプ」だ。製造するのは、埼玉県神川町でマヨネーズ製造業を営む松田優正さん。このマヨネーズは「究極のマヨネーズ」と言われ、マヨネーズをこよなく愛する「マヨラー」や、健康志向の消費者の間で話題となっていた。
松田さんは当初、マヨネーズとして販売していたが、原材料のはちみつが従来のマヨネーズの定義には含まれていなかったために02年にJAS法の品質表示基準違反に問われ、名称変更を余儀なくされた。03年には「『松田のマヨネーズ』はマヨネーズだ！」の会を発足し、3270人分の署名を農水省に提出した。その様子はマスコミに取り上げられて反響を呼び、マヨネーズの定義変更につながったと言われている。
http://news.fc2.com/neco/neco_rdr.php?aid=2958983
マヨラーの私としましては、こういうマヨが発売されると是非ご賞味願いたいですね。

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【2008/03/22 21:33】 | 未分類 | TRACKBACK(0) | COMMENT(0) |

「ふるさとケータイ」事業　地方の情報を発信　総務省が創設

【きょうから制度化へ提案募集】
総務省は、情報化の進展から取り残されがちな地方のお年寄りや子供たち、地域情報を求める旅行者らを対象に、携帯電話を用いて通話や生活・観光情報などを提供する「ふるさとケータイ」事業を創設する。地方の市町村やＮＰＯ（非営利団体）が、携帯電話会社の設備を借りてサービスを提供することを想定。事業化段階では財政支援も行う考えで、１４日に制度化に向けた提案募集を開始する。

　ふるさとケータイは、地方の活性化や産業創出、情報化の遅れや情報過疎（デジタルディバイド）の解消を目的に、地方の需要に合わせた独自の携帯サービスを展開する計画。政府のＩＴ戦略本部が２月にまとめた「ＩＴによる地域活性化等緊急プログラム」に盛り込まれた。

　例えば、高齢者向け端末に、オペレーターを介して通話相手を呼び出すサービスや、救急車を要請する機能の専用ボタンを設ける－といった案が浮上している。ネット接続やメールを用いて、一人暮らしの老人の安全や健康を見守るサービスも可能という。

　また、市町村や警察、消防、学校、商店街など地域の主な機関の協力を得て、災害・防災、観光、イベント情報など専用サイトの開設も検討されている。

　ただ、ベンチャー企業や自治体中心の第３セクターが、無線通信基盤をゼロから構築することは困難。このため、ＮＴＴドコモなど大手事業者から基地局や回線網を借り、通信サービスのみを営む「仮想移動体通信事業者（ＭＶＮＯ）」の参入を見込む。携帯端末も、大手事業者と共通の仕様を用い、ボタンの設定変更や、専用のネット接続ソフト導入などで差別化する案が有力だ。
　総務省によると、米国では高齢者向け携帯電話サービスを提供するＭＶＮＯが、オペレーター通話など独自サービスを全国展開して利用者を増やしており、「日本でもお年寄りにわかりやすい携帯電話サービスの需要がある」とみている。

　１４日から１カ月間の提案募集を経て事業化時期を具体化し、総務省の「デジタルディバイド解消戦略会議」が６月にまとめる報告書へ盛り込む方針。２００８年度には実証実験も行う計画だ。

　なるほど、言うなればディズニーが始めたような携帯事業を地方の市町村やＮＰＯがするというようなものでしょうね。地域興しにも一役買うことになればいいですね。

【2008/03/14 12:08】 | 未分類 | TRACKBACK(0) | COMMENT(0) |

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